FPの活躍フィールド

FPの知識は「ファイナンシャル・プランナー」を職業とする人だけに必要なものではありません。
FP資格取得に向けた学習は、金融、不動産、住宅ローン、税制、保険、年金、相続など、人の一生にまつわる広範囲な知識を習得することができます。
FPの知識を活用して「ファイナンシャル・プランナー」として起業し、多くの人のライフプラン相談を業務とする人もいれば、金融機関などで力を発揮する人、一般企業内で仕事の幅を広げて活躍する人、あるいは自身の家計管理や資産運用に役立てる人などさまざまです。

FPは「取得したい資格No.1」

(株式会社ユーキャン調べ)

日本FP協会の法人賛助会員で認定教育機関でもある株式会社ユーキャンが実施した「トレンド予測と資格取得に関する意識調査」において、取っておくと武器になりそうな資格及び実際に取ってみたい資格として「ファイナンシャル・プランナー(FP)」が1位になるなど世間の注目度も高まっています。

データで見るFP資格(株式会社ユーキャン調べ「トレンド予測と資格取得に関する意識調査」)

FPの知識はこんなところで活かされます

日頃のくらしに

FPの知識はすべての人にとって「生きる力」となりうるもの。日頃のくらしの中でも、教育資金やマイホーム、老後のための貯蓄がしっかりできる家計管理や、目標を見据えた資産運用につながったりする知識です。また、FPが身につける保険や年金、貯蓄や運用などの知識があるかないかは、人生において大きな差となっていくはずです。

保険会社、金融機関、一般企業への就職・転職に

金融機関や一般企業に勤務しながらFPの知識や資格を業務に活かしているケースもたくさんあります。多くの銀行や証券会社、保険会社などの金融機関では、FP知識の習得を推奨していたり、資格の取得を昇進・昇格の要件とするところもあります。

また、就職や転職の場面において、FP資格を持っていることが役に立ったという声も聞かれます。金融機関などで職員の応募条件とする場合があったり、一般企業でも労務や福利厚生に関連した業務ではFPの知識を持つ人材を求めていることもあります。

独立系ファイナンシャル・プランナーとして働く

FP会社に所属したり、自分で事務所を持って活動するFPも数多くいます。中立的な立場でさまざまな相談に応えるのはもちろんのこと、知識や経験を活かして講演やセミナー、雑誌や新聞などへの執筆などで活躍するFPもいます。

※「FP技能士」は「ファイナンシャル・プランニング技能士」、「FP技能検定」は「ファイナンシャル・プランニング技能検定」のことをいいます。

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