テーマ

がんへの新しい備え方～保険と団信の保障戦略

日程

2025年4月12日(土)

時間

15時30分～17時30分
(所要時間：2時間00分)

活動場所

四谷地域センター 11F 集会室4

講師

平野 雅章（ひらのまさあき）氏 /CFP
　SGネクストメンバー
　2007年 横浜FP事務所を主宰。
　サラリーマン家庭の経済的な不安解消を使命とし、個人相談に特化したFPとして、
　住宅ローン、生命・火災保険、NISA・iDeCo、ライフプランを中心に
　累計4,000件超の個人相談を実施。
　https://diamond-fudosan.jp/ud/authors/e_name/masaaki%20hirano

課目

・リスクと保険

単位数

2単位

参加人数

合計18名

コメント

　がんの保障について最新情報と選び方・組み合わせ方のポイントを解説。
　がんの死亡率は低下しているが、がん罹患者は治療費や収入の低下に悩まされる可能性も高まっている。また、がんの治療の形態も大きく変化したことで、求められる保障内容も変化している。これに対応した新しいタイプのがん保険が各社から登場し、住宅ローンの団信でもがん保障に対応。今回は２年前に行った看護師FP・黒田氏のセミナーの続きという位置付け。
　がんの金銭的リスクへの対策として、がん保険の他に、医療保険のがん特約、特定疾病保障、団信、健康保険、貯蓄などがある。罹患率は年齢と共に高くなり、生涯では男性が高いものの、60歳までは女性の方が高い。５年生存率は65％で死なない病気になりつつあるが、その反面療養期間が長期化している。金銭的リスクには、治療費のリスク、収入減のリスクの２つがある。治療費は健康保険である程度カバーできるものの、治療期間の長期化や混合診療・自由診療での自費診療による負担増が考えられる。収入面では、退職・休職だけでなく在職中でも収入減があり、がん罹患後の調査では半数の患者が減ったと回答。がんの治療方法は、①手術、②放射線治療、③薬物療法があり、肉体的負担を小さくする治療へ変化している。がん治療の問題点として、薬剤治療期間５年以上が40％超、抗がん剤治療を自由診療で受けた患者の割合が18.9％いることが挙げられる。
　保険は、発生頻度が低いが発生したときの損失が大きい場合の保障対策に当たる。従来型のがん保険は入院・死亡・手術に対して保障するものであるが、それに診断給付金を加えた保険、がん診断給付を主契約とする保険、がん治療給付を主契約とする保険へと変化してきた。がん保険の２大潮流である治療給付型と診断給付型、それらを合わせたハイブリッド型があり、大手生保はサブブランドでの開発も行い競争力を強めている。治療給付型は、月額給付型と自費診療給付型に分かれる。治療給付型のチェックポイントは、
・自由診療への給付の有無：健康保険標準治療のカバー
・自由診療への給付要件：欧米の薬剤、先進医療、免疫治療への対応
・自由診療への給付方法：月額給付、自費給付
・給付回数の制限：治療期間10年以上が15％存在
・長期処方への対応
　がんを保障する団信の主な種類は、がん保障・３大疾病保障・７大疾病～全傷病保障。がんの保障が無料orわずかな上乗せ金利で付帯できる金融機関が増えている。金融機関ごとに保障内容が異なり、ネット銀行ではがん50％団信が標準化。がん保険と組み合わせることでデメリットを補い合い、保障内容を充実させることが可能。がんに罹患しても働けることも多いが、がん保険＋がん団信に加えて、就業不能保険でカバーするとより安心。若年者は特に実情に合わせてがん保険の見直しを行った方が良い。