ライフプラン診断の使い方

ライフプラン診断の基本的な考え方(計算上の前提条件について)はこちら

9つの質問に答えて、10,000ケース以上のライフスタイルからあなたと似ている、または診断してみたいライフプランを決定します。

各設問に対して回答を1つずつ選んで進んでください。

各設問に対して回答を1つ選んでクリック。次の設問に進みます。

1つ前の設問で選んだ回答が左側に表示されます。

ご注意

システムの仕様上、ブラウザの戻るボタンは、ご利用いただけません。
回答を訂正したい場合は、画面右上の『ひとつ前に戻る』をご利用ください。

設定したライフスタイル条件を確認します!

9つの設問で選んだ回答を一覧で確認できます。

表示された内容の診断結果を見るには『右の条件でライフプランを診断する』をクリック。内容を訂正したい場合は、『ひとつ前の設問に戻る』ボタンで、訂正したい設問に戻るか『条件選択を最初からやり直す』ボタンで条件選択をはじめからやり直すことができます。

設定したライフスタイル条件で将来の家計状況を診断できます。

設定したライフスタイルでは将来の家計収支が毎年どんな状況になるのか
グラフからイメージすることができます。

子どもの教育費がかさむ時期や貯蓄残高がなくなってしまう時期など注意が必要なポイントをチェックできます!

診断結果についてファイナンシャル・プランナーから注意ポイントをアドバイスします!

設定したライフスタイル条件で算出された将来の家計状況に対して、考慮しておいた方が良いこと、備えておくと良いことなどをアドバイスします。

今すぐ診断してみる

下記のライフスタイル条件で診断した結果を1クリックでチェックできます。

20代

世帯主職業:会社員・公務員(退職金あり)

配偶者なし

子ども:いない

世帯年収:300万円

生活費:15万円

家賃:5万円/月

貯蓄額:100万円

サンプル診断を見る下記のライフスタイル条件で診断された結果を1クリックでチェックできます。
30代

世帯主職業:会社員・公務員(退職金あり)

配偶者職業:会社員・公務員(退職金あり)

子ども:2人

世帯年収:500万円

生活費:25万円

住宅ローン:7万円/月

貯蓄額:300万円

サンプル診断を見る下記のライフスタイル条件で診断された結果を1クリックでチェックできます。
40代

世帯主職業:会社員・公務員(退職金あり)

配偶者なし

子ども:1人

世帯年収:500万円

生活費:25万円

家賃:7万円/月

貯蓄額:500万円

サンプル診断を見る下記のライフスタイル条件で診断された結果を1クリックでチェックできます。
50代

世帯主職業:自営業

配偶者職業:専業主婦

子ども:1人

世帯年収:800万円

生活費:35万円

住宅ローン:10万円/月

貯蓄額:1000万円

サンプル診断を見る下記のライフスタイル条件で診断された結果を1クリックでチェックできます。
年金受給者

世帯主:年金生活者

配偶者:年金生活者

子ども:いない

世帯年収:250万円

生活費:25万円

持家

貯蓄額:1500万円

サンプル診断を見る下記のライフスタイル条件で診断された結果を1クリックでチェックできます。

ライフプラン診断の基本的な考え方

以下のような前提条件のもと、ライフプラン診断を行います。

家族構成

配偶者ありの場合
  • 世帯主の現在年齢は、20代は25歳、30代は35歳、40代は45歳、
    50代以上は55歳、年金世代は65歳として、90歳まで試算しています。
  • 配偶者の年齢は、世帯主と同年齢と仮定しています。
子どもありの場合
  • 子どもの人数は、世帯主が扶養している22歳以下の子どもの数とします。
  • 子どもの年齢は、それぞれの世代ごとに表の通りに仮定しています。
  • 末子が生まれた直後(0歳)とし、
    子どもが複数の場合は2歳違い
  • 30歳で第一子が生まれたとし、
    子どもが複数の場合は2歳違い
  • (扶養している子が前提のため)第一子を22歳とし、子どもが複数の場合は2歳違い
組み合わせ

仮定する(扶養する)子どもの年齢

世帯主の年齢 子ども1人 子ども2人 子ども3人
20代(25歳) 0歳 2歳・0歳 4歳・2歳・0歳
30代(35歳) 5歳 5歳・3歳 5歳・3歳・1歳
40代(45歳) 15歳 15歳・13歳 15歳・13歳・11歳
50代以上(55歳) 22歳 22歳・20歳 22歳・20歳・18歳
年金世代(65歳) 22歳 22歳・20歳 22歳・20歳・18歳

職業

年金生活者の場合
  • 職業は、過去および将来にも変わらないものとしています。
  • 年金世代は、年金収入のみと仮定するため、職業は選択できません。

収入

会社員・公務員の場合
  • 世帯主には、勤労収入または年金収入があるものとします。
  • 会社員・公務員の現役時代の額面収入は、
    総務省「家計調査 平成25年(二人以上の勤労者世帯) 」 の実収入を
    参考に、年齢に応じて変化させています。
  • 「退職金あり」を選択した場合は、60歳で退職金を受け取ります。
  • 退職金の有無にかかわらず65歳になるまで継続雇用で働き、65歳以降の勤労収入をゼロと仮定しています。
自営業者の場合
  • 自営業者の現役時代の手取り収入は、
    総務省「家計調査 平成25年(二人以上の勤労者世帯) 」の可処分
    所得を参考に、年齢に応じて変化させています。
  • 70歳になるまで働き、70歳以降の勤労収入をゼロと仮定しています。
年金生活者の場合
  • 年金生活者の手取り収入は一生涯変わらないものとします。

可処分所得の計算

  • 選択した額面収入から、可処分所得率を掛けて可処分所得(手取額)を計算し、キャッシュフロー表に使用します。
  • 可処分所得率は配偶者の有無や子どもの人数は加味しません。
  • 可処分所得率 総務省「家計調査 平成25年(全国・二人以上の世帯のうち勤労者世帯)」の
    収入に応じた可処分所得率(可処分所得÷実収入)を参考に計算します。
額面年収 0 130 300 400 500 600 700 800 900 1000 1250 1500〜
可処分所得率 1.00 0.88 0.86 0.84 0.84 0.83 0.81 0.81 0.80 0.79 0.77 0.74
  • 自営業者の可処分所得率は1とします
  • 年金生活者の可処分所得率は1とします

退職金

会社員・公務員の場合
  • 退職金がある場合の退職金額は、厚生労働省「就労条件総合調査結果」
    (平成25年)の退職給付(一時金・年金)の支給実態を参考に、
    59歳時点の額面収入の3倍と仮定して、60歳の時点で一時金で
    受け取るものとしています。
  • 共働きの場合は、世帯年収を世帯主3:配偶者2に按分した金額を
    それぞれの額面収入と仮定して、額面の退職金を計算しています。
  • 退職所得控除額を算出するための勤続年数は38年とし、
    退職金の手取り額は課税所得金額に対して
    一律2割の税金(所得税・住民税)がかかるものとして計算しています。
年金生活者の場合
  • すでに受け取っているものとし、加味しません。

年金額

現役世代の場合
  • 全ての年代において、もれなく年金保険料を納付し、
    一律65歳から年金を受け取るものとします。
  • 会社員・公務員は38歳の年収を推測し、その金額を生涯の平均年収と
    仮定して老齢厚生年金を計算しています。
  • 共働きの場合は、世帯年収を世帯主3:配偶者2に按分して、
    それぞれの生涯の平均年収と仮定しています。
  • 平均標準報酬額は1044万円(62万円×12+150万円×2)を
    上限として計算しています。
  • 老齢厚生年金の年金額は、勤続年数を42年として試算しています。
  • 公務員は会社員の年金と同じものとして計算しています。
  • 老齢厚生年金は、平成15年4月以降の乗率で計算しています。
  • 老齢基礎年金、及び老齢厚生年金の手取り額は、
    額面の年金額の9割と仮定しています。
年金生活者の場合
  • 年金生活者は、選択した金額が一生涯かわらないものと仮定しています。

子どもの教育費

  • 4~6歳は幼稚園、7~12歳は小学校、13~15歳は中学校、16~18歳は高校、
    19~22歳は大学に通うとして教育費を見込んでいます。
  • 幼稚園~高校までは公立、大学は私立文系のコースを選択したとして、
    かかる費用を試算しています。
  • 教育費の出典/幼稚園~高校「平成24年度「子供の学習費調査」(文部科学省)
    大学「私立大学等の平成25年度入学者に係る学生納付金等調査結果について(文部科学省)
    「平成24年度学生生活調査」(独立行政法人日本学生支援機構)

生活費

選択した生活(月額を12倍した金額を、年間の生活費として計算しています。

現役世代の場合
  • 選択した生活費は、59歳まで手取り収入の増減に応じて変化するものとします。
    子どもの独立など家族の変化は考慮していません。60歳以降 は、
    59歳時点の生活費がそのまま一生続くものと仮定しています。
    ただし、最低生活費として約13万円/月はかかるとして計算しています。
年金生活者の場合
  • 年金生活者は、選択した生活費が一生涯かわらないものと仮定しています。

住居費

選択した住居(月額を12倍した金額を、年間の住居費として計算しています。

賃貸の場合
  • 賃貸の場合、選択した家賃が一生続くものと仮定しています。
    更新料、引っ越し代などは見込んでいません。
持ち家の場合
  • 持家でローン返済がある場合、ローン返済額は64歳まで一定で、
    65歳では完済しているものとします。
  • 持家の場合、年間のメンテナンス費用や固定資産税として、
    ローン返済額の2カ月分の金額を別途見込んでいます。
    ただし、ローンがない場合は、一律年20万円がかかると見込んでいます。

貯蓄残高

  • 毎年の貯蓄残高は、前年の貯蓄残高にその年の収支を加えて計算しています。
  • 利回りは0%と仮定しています。
  • リスクのある金融商品の価格変動は考慮していません。

制度

  • 2014年12月時点の制度や法律に基づいて計算しています。