バックナンバー

2013年11月号
保険
ファイナンシャル・プランナー 千葉 晃一

生命保険の先進医療特約について

医療の技術は日々進歩しており、万が一、病気にかかった際には、より良い医療を受けたい、と考えるのは当然の希望です。そのため、医療保険の見直し等において、先進医療についてご相談を受けることが増えています。

公的医療保険について

国民健康保険や健康保険に加入している方は、一定の診療等でかかった医療費の全額ではなく一部を病院の窓口で支払うことになっています。
健康保険の範囲内の診療と範囲を超えた診療を同時に行った場合、通常は、一連の診療の費用は「自由診療」として全額が患者負担となります。
ただし、健康保険の範囲内の分は健康保険で賄い、範囲外の分を患者自身が費用を支払うことができる場合があり、それを「混合診療」と言います。「混合診療」とすることができる健康保険の範囲外のものには、先進医療(※)などがあります。

先進医療

医療技術ごとに一定の施設基準を設定し、施設基準に該当する保険医療機関は届出により保険診療との併用ができることになっています。先進医療として認められている医療技術は、平成28年1月1日現在114種類ですが変わることがあります。

先進医療特約について

最近、「先進医療による手術を受けた際に給付金が受けられる特約」が付加された医療保険が増えています。この特約について「最新の医療技術による手術を受けた場合に給付金が受けられる」と思っている方もいらっしゃいます。
しかし、先進医療と認定された手術を給付要件としている特約がほとんどです。また、施設要件があるため、類似の技術でも認定外の施設で受診した場合、「先進医療」と認められません。その場合、一連の診療が全額自己負担となる可能性があります。
高額となる医療費の負担の備えとして先進医療特約を検討する場合、「認定された技術及び施設」「対象の医療保険の給付要件」を厚生労働省のホームページなどで一度確認してみてもいいかもしれません。

〈参考資料〉
厚生労働省HP

さらに過去のFPコラムをカテゴリ別で見る

上へ