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2012年1月号
保険
ファイナンシャル・プランナー 岡村 真由美

賢い保険の入り方

みなさんは、ご自身の入られている保険の保障内容をきちんと把握していらっしゃいますでしょうか?毎月の保険料はそれほど多く感じないかもしれませんが、総保険料を計算すると大きな金額になってくることがあります。
(生命保険の加入金額の平均は、男性が1,882万円、女性が876万円です。
生命保険文化センター「生活保障に関する調査」/平成25年度より)

勧められるがままに、保障内容もよくわからないまま保険を加入されている方がいらっしゃいます。自分が思っていた保障内容と違っていて、いざという時に保険金が出なかったという場合があります。
保険は高い買い物ですので、保障内容を良く理解したうえで、ご自身にあった保険に入ることが大切です。

目的を考えて保険を選ぼう

ご自身にあった保険を選ぶには、まず保険についての基礎知識を知っておくことが重要です。保険には、どんな種類があるのでしょうか?

万が一、亡くなった場合、家族の生活費や教育費を保障する「死亡保険」、病気・ケガで入院や手術をしたときの「医療保険」、介護状態に備えるための「介護保険」や老後の保障に備える「年金保険」などがあります。ご自身にとってどんな保険が必要なのか、目的にあった保険を選ぶことが大切です。

国の保障制度

それでは、これらの保障を民間の保険ですべて準備しなくてはいけないのでしょうか?すべてを民間の保険で準備しなくても、国が保障する制度があります。

万が一死亡した場合には、遺族基礎年金や遺族厚生年金などの「遺族年金」が、医療費の自己負担額が高額になった場合には、一定の金額を超えた部分が払い戻される「高額療養費制度」があります。

「高額療養費制度」については、加入者が70歳未満で所得区分が年収約370万円~約770万円の場合、1ヵ月の自己負担の上限額(月)は、「80,100円+(総医療費-267,000円)×1%」の式にあてはめて計算します。
詳細は、厚生労働省のホームページ(PDF)をご参照ください。

また、病気やけがの療養のために働くことができなくなって、会社を休んだ場合の「傷病手当金」があります。休業4日目以降、標準報酬日額の3分の2が1年6ヵ月を限度に支給されます。

国の「介護保険」では、介護サービス費用の1割が自己負担になります。そして、老後の保障には、「公的年金」があります。

そのため国の保障で足りない部分をご自身で保険または現金で準備すればよいことになります。

死亡保険の必要保障額

死亡保障の保険は、万が一亡くなった場合、残されたご家族の生活を守るためにはどれぐらいの保障が必要なのか、「必要保障額」をきちんと計算したうえで加入されることをお勧めします。

「万が一の時に必要な資金」(生活資金、教育資金、住宅資金、葬儀費用、結婚資金など)から「準備しているお金」(基礎年金、妻の老齢年金、妻の収入、現在の貯蓄、死亡退職金など)を引いた金額が必要保障額になります。

必要保障額 = 「万が一の時に必要な資金」 - 「準備しているお金」

必要以上に保障を付けた場合は、当然、保険料も上がります。
ご自身の必要保障額を計算して、むだな保険料を払い過ぎていないか見直しをしてみましょう。

医療保険

医療保険に加入する場合は、どんな点を考慮すればよいのでしょうか?
  • 1.

    「日額保障」はいくらなのか?

  • 2.

    「保険期間」は何日必要なのか?

  • 3.

    「保険料の払い方」はどうするのか?

  • 4.

    「特約」は必要なのか?

これらのポイントを考えたうえで、ご自身にあった医療保険を選択してください。

ライフプランも考えて保険を選ぼう

ご自身で保険に入ってる場合は、どんな保険に入っているのか、まずは保険証券を見て現状を把握してみてください。どんな保険が良いというのは一概に言うことはできません。ご自身にあった保障内容の保険を選ぶようにしましょう。

ライフプランもきちんと考えたうえで貯蓄で準備するのか保険で準備するのか検討しましょう。
また、保険は、一度加入したらそのままにしておくのではなく、結婚、子供の誕生、退職などライフプランが大きく変わった時には見直しをすることが大切です。

保険の基礎知識を知っているのと知らないのとでは大きく差がついてしまいます。ご自身でも保険について勉強し、賢く保険に入ることが重要になってきます。

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